コロナ禍のテレワーク、VPNに課題(SalesZine)

クラウドサービスのHENNGE社は2020年6月に緊急事態宣言下の企業におけるテレワークとVPNに関する調査を実施、結果を公表した。

その中で、テレワークでVPNを利用したと回答したユーザは全体の83%にのぼり、VPNを利用しなかったと回答した9%を大きく上回った。

また、VPN利用に対して課題があったかどうかの問いで、何らかの課題があったとしたユーザは48.5%とほぼ半数もいた。

さらに、トラフィックの集中によるレスポンスの低下や遅延の発生の有無についても全体の62.6%のユーザが問題が発生したと回答している。

こうした問題点の改善のためにとった手法は以下の通りだった。

VPNの同時接続数を増やした 54.4%
VPN機器を追加した 37.7%
VPNを利用する人や時間帯に制限を掛けた 27.2%
何もしなかった 17.5%

このように、VPNの利用において、今回のコロナ騒動の際に短期間でほぼ全社員がVPNを利用した社内アクセスを必要とするような事態を想定していない企業がほとんどであり、通常選定していたVPN機器やそのアクセスライセンスのサイジングが追いついていないケースが浮き彫りになっているようだ。

今後は、感染症拡大防止のようなケースのみならず、大規模な地震や台風等の自然災害時のBCP対策なども含めた包括的な社内リソースへのアクセス対策の推進が急がれるものと思われる。

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