テレワークの分類

テレワークの分類について、『テレワーク白書2008』平成20年12月　社団法人日本テレワーク協会　によると、
①雇用型テレワーカー
②自営型テレワーカー（SOHOワーカー、マイクロビジネス等）
③内職副業型テレワーカー（在宅ワーカー）
の３つの分類をしており、その中で特に①の雇用型テレワーカーを
外勤型テレワーカー
内勤型テレワーカー
通勤困難型テレワーカー
にさらに３つに分類しています。

『テレワーク白書2008』平成20年12月　社団法人日本テレワーク協会①雇用型テレワーカー	外勤型テレワーカー	→モバイル勤務
	内勤型テレワーカー	→在宅勤務
	通勤困難型テレワーカー
②自営型テレワーカー（SOHOワーカー、マイクロビジネス等）
③内職副業型テレワーカー（在宅ワーカー）

そのうち、外勤型テレワーカーを「モバイル勤務」とし、
内勤型テレワーカー及び通勤困難型テレワーカーを「在宅勤務」と定義しています。

上記のテレワーク分類のなかで、最もある意味敷居が高く、議論が必要なものは①の雇用型テレワーカーであろうと思います。
2020年春の新型コロナウィルス感染症問題で、多くの企業が全く準備をしないままテレワークに突入し、実施したものも恐らく①であったろうとおもいます。

①の雇用型テレワーカーのうち、外勤型テレワーカーは、ただ単に営業マンなどが外回りしていることを差すわけではなく、スマートフォンやモバイル通信機能等のICTを活用してオフィスや他のスタッフと常時連絡や情報のやりとりを行い、業務をすることになります。
上述の『テレワーク白書2008』は今から10年以上前に制作されたものであり、現在のように非常に高機能なスマートフォン・タブレットやビジネス用途のSNSが十分に復旧していたわけではなく、その当時に比べてICT環境は進化を遂げています。
社内や社外の他のスタッフや上司などと、ほぼリアルタイムのコミュニケーションを取ることができたり、位置情報を活用したサービス等の充実していますので、コミュニケーションが上手く取れない、というテレワークを忌避する理由はもはや成り立たないとすら言えると思います。